お申し込み方法

請求フォーム、もしくはお電話で資料をご請求ください。お申し込み翌営業日に指定した銘柄の資料(目論見書)と必要書類一式を発送します(送り先はマルサントレードにご登録の住所です)。

投信積立をお申し込み(新規・変更・休止・廃止)の際は、「丸三証券の投信積立プラン申込書」に必要事項をご記入・ご捺印の上ご返送ください。

マルサントレードからお送りする書類一式

  1. 丸三証券の投信積立プラン申込書
  2. 丸三の投信積立プラン取扱規定
  3. お客様が選択された投資信託の累積投資約款と交付目論見書
  4. NISA口座(NISAおよびつみたてNISA)に関するご留意事項について
  5. 投信積立プランに係るNISA口座・ジュニアNISA口座利用時の確認書
  6. 返信用封筒
  • *4と*5は、NISA口座もしくはジュニアNISA口座でお申し込みのお客様のみ

投信積立プランの資料(目論見書)と
申込書のご請求はコチラ

―お問い合わせ先―

【電話でのお問い合わせ】マルサントレードコールセンター(平日8:00~18:00)

  • 固定電話から(フリーダイヤル)
    0120-03-4803
  • 携帯電話・PHSから(有料)
    03-3238-2230

【メールでのお問い合わせ】

お申し込みから積立開始までの流れ

銀行・ゆうちょ銀行から引き落としの場合

MRF(マルサントレード口座)から
自動振替の場合

STEP1

お申込書

「丸三証券の投信積立プラン申込書」に必要事項をご記入・ご捺印の上ご返送ください。

STEP2

お申込書の受付

当月27日(金融機関が休業日の場合は翌営業日)から起算して9営業日前までに申込書を受け付けた場合は、当月の受付となります。

当月25日(弊社が休業日の場合は翌営業日)から起算して3営業日前までに申込書を受け付けた場合は、当月の受付となります。

STEP3

初回引き落とし

申込受付の翌月の27日に引き落とし

申込受付の当月の25日に自動振替

STEP4

初回お買い付け

引き落とし日から起算して7営業日目に買付

自動振替日の翌営業日に買付

申込書の記入例

銀行・ゆうちょ銀行から
引き落としのお客様

MRF(マルサントレード口座)から
自動換金のお客様

ご提出いただく申込書

丸三証券の投信積立プラン申込書
(銀行・ゆうちょ銀行口座自動引落用)

記入例

丸三証券の投信積立プラン申込書
(MRF口座自動換金用)

記入例

投資信託に関するご留意事項

  • 投資信託は個別の投資信託毎に投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なりますので、各商品の目論見書をよくお読みいただき、各ファンドの内容・リスクをご理解の上お申込ください。
  • 投資信託は、組入有価証券等の価格下落や有価証券等の発行者の信用状況の悪化等の影響により、基準価額は変動します。したがって元本及び収益分配金や運用利回りが保証されているものではなく、これを割り込むことがあります。利益および損失は、お買付されたお客様に帰属します。
  • 外貨建資産に投資する場合には、為替相場の変動等の影響により基準価額が下落し、元本欠損が生ずることがあります。
  • 投資信託には、換金期間および換金の受付に制限のあるものがあります。
  • 投資信託のお申込に関しては、クーリングオフ制度の適用はありません。
  • 分配金は、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した運用収益を超えて支払われる場合があります。投資者のファンド買付金額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払い戻しに相当する場合があります。
  • 投資信託は預貯金、保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。

投資信託の費用について

投資信託は、個別の投資信託ごとに設定された申込又は換金手数料(最大税込3.24%)およびファンドの管理費用(信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。

  • お買付時にお客様に直接ご負担いただく費用
    「お申込手数料」...ファンドによって異なります。
  • 保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用(ファンドが負担する費用)
    「運用管理費用(信託報酬)」...ファンドによって異なります。
  • ご換金時・償還時にお客様に直接ご負担いただく費用
    「信託財産留保額」、「換金手数料」...ファンドによって異なります。

申込・換金手数料、運用管理費用(信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、監査法人にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「投資信託説明書(目論見書)」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。

また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有金額、保有期間により異なるため、事前に料率や上限額を表示することはできません。