投資を学ぼう!マルサントレードは「投資を学ぼう」を合言葉に“投資に関する考え方”を提案します。 投資を学ぼう!マルサントレードは「投資を学ぼう」を合言葉に“投資に関する考え方”を提案します。

投資家別売買動向とは

投資家別売買動向

現在、日本株式市場には、様々な取引参加者がいます。投資家別売買動向は、週ベースでどの投資家がどれぐらいの規模で売買しているかを投資家別にとりまとめたデータのことです。

東京証券取引所では、投資家毎の売買動向を1週間ごとにまとめ、原則、翌週の第四営業日(通常は木曜日)に「投資部門別売買状況」という名前で公表しています。

投資家別売買動向の見方

投資家別動向で表示される金額は、売りと買いを差し引いた金額で、数値がプラスであれば買い越し、マイナスであれば売り越しになります。

なお、一般的に新聞等で用いられるデータは、東証(1部・2部・JASDAQ・マザーズ)と名証(1部・2部・セントレックス)を合計したものです。

投資家別売買動向
  1. 自己 ・・・ 集計対象の総合取引参加者※自身の売買(自己取引)の状況を表しています。

  2. 委託 ・・・ (1)以外の全ての部門から集計対象の総合取引参加者※が委託を受けて行った 売買(委託取引)の状況を表しています。

  1. 東京証券取引所の認可を受けた資本金30億円以上の証券会社49社(2019年11月21日現在)
  1. 海外投資家・・・外為法に規定する非居住者(日本企業の在外支店及び現地法人も含まれる)

  2. 投資信託・・・投資信託委託会社及び資産運用会社

  3. 事業法人・・・証券、保険、銀行等を除いた株式会社

  4. その他法人・・・政府・地方公共団体や財団法人など

  5. 生保・損保・・・生命保険会社及び損害保険会社

  6. 信託銀行・・・信託銀行(GPIFや日銀のETFの買い入れもカウントする場合あり)

  7. その他金融機関・・・信用金庫、信用組合、農林系金融機関など

東証HP「調査要綱及び投資部門の定義」

投資家別売買動向のポイント

日本株市場の投資家別動向を見ると、全体の売買代金に対するシェアの約7~8割を個人投資家と海外投資家が占めています。

投資家別売買動向

総売買代金に占めるシェアの高さから、投資家別動向を見る際は、個人投資家と外国人投資家が重視されます。

また、相場状況と個人・外人の動向を照らし合わせると、個人投資家は下落局面で買い越し、上昇局面で売り越す傾向にあります(逆張り)。 一方、海外投資家は上昇局面で買い越し、下落局面で売り越す傾向があります(順張り)。